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長野県に進出している「原信 若里店」訪問

購入商品|2009/06/02 posted.
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長野遠征シリーズ(20090516)-№7
200905160原信 若里店・ケーズタウン若里

長野県長野市若里3-22-1
越後の雄"原信"へ初訪問。長野県には2店舗。この若里店は旧ダイエー長野若里店跡に2007年3月8日オープン。
01_2長野オリンピックのアイスホッケー会場だった「ビッグハット」の近く。
加工食品のエンドの売場作りが個性的。急角度の陳列台を使用して、少ない商品でリューム感を演出。
その他PB商品と地元商品をうまく組み合わせた品揃えなど、基本に忠実なSM。
特に気になった商品は「醤油赤飯」。さすが長岡市に本社があるスーパー。新潟名物です。物産展で見たことあったが、スーパーの店頭では初めて。
200905168002  原信はレジで買物した商品を袋に詰めてくれる。そのため、買物カートに買物カゴを乗せずに、直接、商品を乗せる。そのままレジのところにカートを突っ込むと、レジの人が精算しながら袋に詰めてくれる。(参照「イメージ写真」)
早く、買物を済ませたい人は「このレジはかごにお入れしております」と表示されたレジに入ると、袋詰サービスをパスできる。
 お客様からのご意見板、あきらかに子供の字で「がんばって」という投書があった。店長からの返事は「はい!がんばります!! 5.4 てんちょう ○○○○」と、子供からの投書の返事にもきちんと対応しているのが好印象。
20090516_3●カップヌードルの詰替え用と専用容器をセットで販売していたので購入。3月に発売された時にパスしたら、なかなか商品を発見できなかった。よって、即、購入。
よく考えると大きなマグカップでも充分なんだが。
使用後は中の白い容器を取り外して洗う。透明の中空部分の用紙は自身でデサインすることもできるらしいが、そのままのデザインを使用している。
Photo_2 いつか、カップヌードル専用「ポットヌードル」(3分でカップ麺に必要なお湯を、無駄なく適量に沸かすことができる)も手に入れたい。
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流通ニュース
●6/1改正薬事法施行。登録販売者が必要なためコンビニ参入は遅れる。登録販売者の配置をすすめている企業では「医薬品を導入した店舗は来客や売り上げが伸びており利便性が高まり、収益の底上げにつながる」と期待。薬剤師を配置して薬品をすでに販売している大手スーパーでも、薬剤師不在時の営業時間短縮をカバーできるため、イオン九州ではすでに88人が試験に合格。
●「アルク南岩国店」(岩国市南岩国町)6/上旬。売場面積1,600㎡、売上14億円予定。投資額6億円。
●北海度岩見沢市の「西友岩見沢店」跡地について2009年9月の開店を目指して調整中。市中心部のまちづくり事業を行っている市の第三セクター、振興いわみざわが「ポルタ」を5/11に設立。ポルタが7月末までに岩見沢都市開発から西友跡のポルタビルと隣接駐車場を買い取る。後継店(未発表)を誘致して入居契約を結び、ビルを改装して九月に開店。
●西友が鹿児島産うなぎ蒲焼のPBを6/1より20%値下げ。1270円→970円。7月19日の「土用丑の日」に向け販売拡大を狙う
●ファミマのPBのパン20品目を6/2から順次値下げ。下げの原資は小麦や卵など原材料費の下落分で賄うほか、メーカーにも負担を求める。
●イオンとヨーカドー大衆薬一部値下げへ。6/1より。改正薬事法の施行で大衆薬の店頭販売規制が緩和されるため、割安感をアピール。イオンは310店で大衆薬約300品目を約10~20%値下げ。イトーヨーカ堂は6月30日までの期間限定で全国112店で約200品目を約10~20%値下げ。
●ヨークベニマルは福島県下で6/1より開始予定のレジ袋有料化を一部23店舗(郡山市、本宮市、相馬市、南相馬市、浪江町、大熊町、富岡町)で延期。理由は「レジ袋無料配布を続ける競合店舗があるため」。またその影響でリオンドールも県下33店舗のうち、3店舗(郡山市、本宮市、田村市)の有料化を延期。
●コープこうべ7/1よりPOSデータ開示による「協働MD研究会」で得た提案をもとに、「組合員満足に向けたトマトの品揃え再構築」。品質の高低(フルーツトマトから不揃いまで等)を縦軸に、サイズの大小を横軸にとらえて現状分析、ミドルクラスの商品で販売機会損失商品を販売データから発見。平日はバラ売り、週末はパック売りを基本に品揃えを再構築。値頃価格販売と商品選択肢拡大。

ダイエー5/29で着用していた従業員のマスクを解除。ただし、新たな感染者が確認されている静岡、和歌山の店舗では着用を継続。関西スーパーも5/30に解除。イオンも近々解除の見込み。
●コープしずおか増収減益。3月期決算は売上高580億円(前期比100.03%)、経常利益8億3,400万円(61.3%)、純利益8億2,000万円(98.3%)。2010年は生協法改定に伴い共済事業の日本コープ共済連へ移管するため、経常利益は21・2%減の6億5,700万円を見込む

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